【復職への基準】本当に戻れる?「復職できる体調」の見極めセルフチェック10項目

「復職」予定の方向け

はじめに

「主治医には復職できると言われたけれど、本当に職場に戻ってやっていけるのか不安でたまらない…」

結論から言うと、100%元通りの体調に戻ってから復職する必要はありません。

この記事では、復職を成功させるための『最低限クリアしておきたい10のチェック項目』をまとめました。

自分の状態を冷静に見つめ直してみましょう。

「主治医の許可=100%完全復活」ではない理由

① 医師が見ているのは「日常生活が送れているか」

医師の復職許可は、

「明日からバリバリ残業できる」

という意味ではないです。

睡眠がとれて、3食食べられるなど生活リズムが整っているか。

気分お落ち込みはなく働く意欲が出ているか。

そういったところが判断基準になっています。

② 7割〜8割の回復度で復職するのが一般的な理由

残りの2〜3割は、

「実際に職場に出てのリハビリ(ならし勤務)」

で戻していくという考え方です。

職場でも最初から10割で働くことを求めてはいません。

僕の場合も、最初は電話免除だったり資料を眺めているだけという感じで低負荷な業務から開始しました。

【保存版】「復職できる体調」の見極めセルフチェック10項目

【生活リズム編】(最低限のベース作り)

  1. 毎朝決まった時間(出勤時間)に無理なく起きられているか
  1. 夜一定の時間に就寝し、6〜7時間の睡眠が取れているか
  1. 1日3食、食事がしっかり喉を通るか

【体力・集中力編】(日中の活動レベル)

  1. 通勤時間と同じ時間帯・距離の移動(散歩や電車移動)ができるか
  1. パソコン作業や読書など、1〜2時間程度の集中が持続するか
  1. 日中に強い眠気や倦怠感で横にならずに過ごせるか

【メンタル・ストレス耐性編】(感情のコントロール)

  1. 職場のことを考えても激しい動悸や吐き気がしなくなったか
  1. 不安になった時、自分の「対処法(気分転換)」を1〜2つ持っているか
  1. 病院で処方された薬を正しく服用できているか
  1. 「完璧に働こう」ではなく「ダメならまた休めばいい」と割り切れているか

チェック項目が半分以下(満たせていない)だった場合の対処法

無理に復職せず「復職時期の延期」を検討して良い

焦って復職して即再発、もう一度長期休暇にはいるのが会社にとっても自分や家族にとっても一番避けたいところです。

主治医や産業医に素直に相談し休職の延長を検討しましょう。

僕自身、産業医に正直に話した結果休職延長できず退職となりました。

でもこの判断は正しかったと思っています。

無理して「働けます」と言えば働けたかもしれませんが、それで体を壊すのなら一度リセットしてやり直すという考えでした。

長い人生のうち数年のリセットです。

長期的に見て判断しましょう。

残りのチェックを埋めるための「ラスト1ヶ月のリハビリ法」

図書館に通ったり、朝の通勤ラッシュの時間帯に外に出てみるなど通勤訓練をおすすめします。

リワークでも通勤訓練を推奨していますし、リハビリにはちょうど良いです。

リワークについてはこちら。

リワークに通って変わったこと、変わらなかったこと
はじめにリワークって、実際は何をする場所なんだろう。僕も通う前は、ほとんどイメージがありませんでした。この記事では、実際に通った経験をありのままに書きます。リワークに通うことになった経緯市役所勤務の時に休職した時の話です。(休職の経緯につい…

【実体験】僕が復職を決意した時の体調と「妥協点」

実は不安だらけだった復職前夜のリアル

復職前夜、準備してきたとはいえ

「どんな反応をされるかな」
「やっていけるかな」

と不安がありました。

でも完璧な状態ではなく「とりあえず朝起きて会社に行って帰ってくることだけ」を目標にしました。

そして家に帰ったら休むことに集中する。

不安だらけでしたがその考えで乗り切ることができました。

復職判定の面談で伝えて良かったこと

職場リハビリ開始の面談では、

「100%元気です!」

と強がらず、

「まだ不安はあるが、ならし勤務から少しずつ慣らしていきたい」

と素直に伝えました。

その結果、業務負担の配慮をしてくれた状態でリハビリに臨むことができました。

正直に今の状態を伝えることが自分を守ることにもつながります。

まとめ

焦らず自分のペースで復職を目指しましょう。

  • 完璧を目指さなくてもいい
  • 元通りに働けなくてもいい

そのくらいの心持ちで復職しましょう。

再発せず、長く働き続けられることを祈っています。

※本記事は筆者の実体験に基づく記録です。手当金の支給条件や提出書類の詳細・運用は、各自治体やご自身が加入されている共済組合によって異なる場合があります。正確な最新情報は、所属先の総務担当部署または加入している共済組合の公式サイト(例:地方公務員共済組合連合会(地共連)国家公務員共済組合連合会(KKR))にてご確認ください。

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