はじめに
「もう限界なのに、上司の顔を思い浮かべると『休ませてください』の一言が言えない…」
「『人が足りない』と怒られたらどうしよう」
と思って休職に踏み切れない方、多いのではないでしょうか。
結論から言うと、
上司と戦う必要も、説得する必要もありません。
『医師の診断書』を提示すれば、上司は制度上拒否できないからです。
この記事では、僕が実際に引き止めを回避したポイントを解説します。
なぜ公務員は上司に「休みたい」と言いづらいのか？
① 人手不足と「周りに迷惑がかかる」という罪悪感
僕は自分の分まで同僚に負担がいってしまう恐怖がありました。
係内の人も欠員状態だし、ここで自分が休んだら周りの残業時間が増えたり忙しくなるんじゃないか、そういった罪悪感から中々休職を切り出せませんでした。
② 「評価が下がる」「キャリアが終わる」という不安
僕は順調に出世ルートに乗っていました。
しかし休むことでそこから外れるのではという葛藤がありました。
昇任期間に影響する、そう思って休みづらかったです。
③ 上司のタイプ（圧が強い・精神論タイプ）による恐怖
僕の周りにもいましたが
「気合いが足りない」
「公務員なのに」
と言われるのが目に見えている場合もあります。
そう言われると思うと休みたいとは言いづらいです。
上司からの「引き止め」を回避する3つの鉄則
鉄則①：「相談」ではなく「決定事項（報告）」として伝える
「休んだ方がいいでしょうか？」
と聞くとアドバイスや説得の隙を与えます。
「医師から休養が必要と言われました」
と告げるのが正解です。
鉄則②：「医師の診断書」を最初から手元に用意しておく
ドクターストップという「客観的な事実」があれば、上司は個人の感情で拒否できません。
診断書をもらってから箸をすることが望ましいです。
診断書のもらい方はこちらの記事をご覧ください。
鉄則③：絶対にサシ（1対1）で悩まない・面談の証拠を残す
面談の申し込みはメールで履歴を残し、必要に応じて人事担当者や産業医などと話すことも視野に入れましょう。
会社にはメンタルヘルスの話を聞いてくれる部署があったり、相談窓口が設置されていることが多いです。
上司に話す前にそちらに先に連絡を入れておくことで、引き止めにあいにくくなります。
よくある「上司の引き止めフレーズ」とスカッとかわす切り返し例
パターン1：「今休まれると業務が回らない・人がいない」
切り返し方：
「大変申し訳ありません。ただ、医師からドクターストップがかかっており、これ以上勤務を続けるとさらに長期離脱になってご迷惑をおかけしてしまいます。」
今休まないと余計迷惑をかけることを伝えましょう。これで言い返しにくくなります。
パターン2：「少し仕事を減らすから様子を見よう」
切り返し方：
「お気遣いありがとうございます。ただ、今回は一度仕事を完全に離れて治療に専念するよう強く指導されています。」
主治医から客観的にこう言われていると伝えることで、引き止めにくくなります。
パターン3：「君のキャリア（評価）に関わるぞ」
切り返し方：
「ご助言ありがとうございます。まずは体調を万全に戻すことを最優先に考えたいです。」
仕事より体調優先。これは働く上で当然の権利です。そのことを伝えましょう。
【実体験】僕が実際に上司へ切り出した日のリアルな記録
面談を申し込んだ時のメール文面
僕は理由を長々と書かず
「お疲れ様です。お時間をいただいてお伝えしたい話があります。直近で空いている時間はありますでしょうか？」
とだけメール（チャット）で送りました。
理由は面談で言えばOKです。この文面でスムーズに面談までいけました。
面談当日の部屋の空気感と上司の反応
面談当日は緊張感があり、実施に引き止めに合いました。
「いま休まれたら困る」というものでした。
しかし診断書を出した瞬間、相手の態度が変わり「じゃあしょうがないか」という感じでした。
切り出した直後の「肩の荷が下りた感」
怖かったのは言う瞬間だけで、言ってしまえばあとは淡々と手続きが進みました。
その日のうちに仕事の引き継ぎを済ませ、帰宅となりました。
限界を迎えている職員にまだ働けとは言えなかったのでしょう。
まとめ
あなたの健康を守れるのは、上司ではなく「あなただけ」です。
- 診断書を盾に客観的な見立てを伝える
- 引き止めにあっても切り返しで説得する
- 伝えたいことはメールで言わず面談で直接言う
これらを意識すれば「休職したい」と素直に言いやすくなります。
上司はあなたの人生の責任を取ってくれません。
診断書という最強のカードを持って、堂々と休みに入りましょう。
応援しています。
※本記事は筆者の実体験に基づく記録です。手当金の支給条件や提出書類の詳細・運用は、各自治体やご自身が加入されている共済組合によって異なる場合があります。正確な最新情報は、所属先の総務担当部署または加入している共済組合の公式サイト（例：地方公務員共済組合連合会（地共連）/ 国家公務員共済組合連合会（KKR））にてご確認ください。
